博士(経済学)、不動産鑑定士、再開発プランナー
略歴
1961年東京都出身。中央大学法学部法律学科卒業、青山学院大学大学院国際ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ研究科修士課程修了、埼玉大学大学院経済科学研究科博士後期課程修了、博士(経済学)取得。1984年（財）日本不動産研究所入所、不動産に関する鑑定評価及びｺﾝｻﾙﾃｲﾝｸﾞ業務を幅広く経験し、2014年4月より現職。不動産鑑定士、再開発プランナー
不動産鑑定士試験委員(2006年,2007年)、日本財務管理学会理事(2017年-2023年)、日本不動産学会総務委員(2014年-)、同学会出版編集委員(2016年-2022年)、日本不動産学会監事(2024年-)、資産評価政策学会編集委員(2015年-)、資産評価政策学会監事(2017年-)、一般財団法人資産評価システム研究センター土地に関する調査研究委員会委員(2023年-)、公益社団法人日本不動産鑑定士協会連合会実務修習のあり方検討小委員会専門委員(2023年-)、浦安市固定資産評価審査委員(2022年-)、(公財)東京都都市づくり公社評議員(2017-)、東京都都市整備局築地地区まちづくり事業審査委員会委員(2022-)、東京都住宅政策本部東大和市東京海道団地地区まちづくりプロジェクト審査委員会委員(2020-2021)、JICA国際協力プロジェクト専門家[パレスチナ政府の固定資産税制改革支援](2013-2016)、JICAタイ国・固定資産評価能力向上プロジェクトアドバイザー(2023-2025)、埼玉大学大学院経済科学研究科非常勤講師(2011年,2012年)
専門分野
不動産会計、経営分析、不動産評価
担当科目
会計学の基礎、経営分析、不動産経営戦略、不動産会計財務論、不動産キャリアデザイン、不動産会計特論等
研究テーマ
企業不動産と会計・財務管理との接点の領域を主たる研究対象とし、具体的研究テーマは以下のとおりである。
・不動産会計制度が企業行動に与える影響の分析
・企業不動産戦略の効果検証
・企業不動産と環境経営との関係に関する研究
・企業不動産の公正価値評価に関する研究
研究業績
<主な著書>
・『企業不動産読本-会計ファイナンスからのCREアプローチ-』KEN不動産研究(2025年)
・『投資不動産会計と公正価値評価』創成社(2015年)
(資産評価政策学会・学会賞(著作賞)受賞)
・『不動産会計と経営行動』創成社(2013年)
・『企業不動産の会計と環境』創成社(2011年)
・『財務情報と企業不動産分析』創成社(2009年)
・『ストック型社会への企業不動産分析』創成社(2021年,編著)
(都市住宅学会・学会賞(著作賞)受賞)
・『会計・経営分析入門テキスト』創成社(2018年,編著)
・『グローバル社会と不動産価値』創成社(2017年,編著)
(日本不動産学会・学会賞(著作賞・実務部門)受賞)
・『持続可能社会への不動産課題の検証』Ken不動産研究(2024年,共編著)
・『信用格付と会社財務・会計制度の新動向』泉文堂(2013年,共著)
・『株式会社の財務・会計制度の新動向』泉文堂(2011年,共著)
・『会社法と会社財務・会計の新展開』泉文堂(2008年,共著)
<主な査読付き論文>
・松永力也、山本卓(2024)「遺産分割におけるマンションへの配偶者居住権設定と配偶者の保護ー都市型住宅における分割損失の認識と高度専門職業人の善管注意義務ー」『都市住宅学』第117・118号,pp.72-79.
・片川卓也、山本卓(2023)「消費者の住宅ローン需要と金融リテラシーの必要性に関する研究 ー不動産業者が消費者に及ぼす影響と満足度に焦点を当ててー」『年報財務管理研究』第34号,pp.1-20.
・松永力也、山本卓(2022)「配偶者居住権制度が不動産担保融資に与える影響 ー担保不動産に発生する遺産分割に係る損失の検証を中心にー 」『年報財務管理研究』第33号,pp.26-43.
・古川傑、山本卓(2021)「環境経営促進企業の企業特性と環境リスクに対する投資家評価」『年報財務管理研究』第32号,pp.92-112.
・古川傑、山本卓(2021)「不動産会計適用における外部鑑定人の採用動機の検証価」『資産評価政策学』第11巻第1号,pp.89-98.
・古川傑、山本卓(2020)「投資不動産保有企業の経営者行動および投資家に対する時価情報の有用性の検証ー賃貸等不動産会計基準適用初年度との対比から見出せたものー」『年報財務管理研究』第31号,pp.42-56.
・古川傑、山本卓(2019)「企業活動における投資不動産保有の決定要因と投資家評価」『日本不動産学会学術講演会論文集(オンラインジャーナル)』
・古川傑、山本卓(2019)「減損会計適用における不動産時価評価の信頼性担保について」『年報財務管理研究』第30号,pp.1-20.
・山本卓(2019)「東証一部製造業の有形固定資産減損処理をめぐる経営行動 －不動産時価評価のあり方を中心にー」『経営行動研究年報』第28号,pp.88-92.
・古川傑、山本卓(2018)「減損会計適用企業における遊休不動産情報の有用性」『年報財務管理研究』第29号,pp.87-101. (日本財務管理学会賞(論文の部)受賞)
・古川傑、山本卓(2018)「遊休不動産情報の有用性の検証」『証券アナリストジャーナル』第56巻第2号 pp.68-79
・Yamamoto.T(2014)“Fair Value of Investment Property and Independent Appraisers -The Experience in UK and Japan-”The Appraisal Journal Vol.82No.2,pp.138-154.
・山本卓(2016)「本邦不動産会社の投資不動産公正価値評価の信頼性確保のための課題」『経営行動研究年報』第25号,pp.63-67.
・山本卓(2013)「投資不動産の保有・売却の決定要因と証券市場での評価 －東証1部上場企業を中心に－」『証券経済学会年報』第48号,pp.55-72.
・山本卓(2012)「東証１部上場企業の賃貸等不動産保有の決定要因と時価情報有用性」『会計・監査ジャーナル』第678号 pp.93-102.
・山本卓(2011)「東証１部製造業の環境経営促進の決定要因と経営者特性に関する研究」『企業家研究』(企業家研究フォーラム学会誌)第8号pp.21-33.
・山本卓(2010)「投資不動産時価情報の有用性について」『証券アナリストジャーナル』第48巻第11号 pp.90-101.
・山本卓(2010)「リース会計基準改正の企業行動に与えた影響の検証－製造業における実証分析を中心に－」『証券アナリストジャーナル』第48巻第2号 pp.85-95.
・山本卓(2010)「企業不動産の汚染発覚と株価反応－土壌汚染問題を中心に－」『経営行動研究年報』第19号 pp.36-39.
・Yamamoto.T(2008)“Asset Impairment Accounting and Appraisers: Evidence from Japan”The Appraisal Journal Vol.76No.2 pp.179-188.
・山本卓(2008)「土壌汚染報道が株価形成に与える影響」『日本土地環境学会誌』第15号,pp.41-51.
・山本卓(2006)「減損会計早期適用企業の財務的特性」『経済科学論究』第3号,pp.53-65.
・山本卓(2004)「土地再評価実施企業の特性」『JICPAジャーナル』第16巻38号 pp.98-103.
・山本卓(2004)「米国・英国・日本の有形固定資産の再評価 -実証研究の系譜を中心に-」『経済科学論究』第1号,pp.61-74.
＜主な外部資金＞
・科学研究費：基盤研究C、2022年度-2025年度、環境不動産の保有・賃借を反映させた企業不動産マネジメント手法の開発(22K01633)、研究代表者(山本卓)、2,470千円
・科学研究費：基盤研究C、2018年度-2020年度、不動産会計開示情報の企業不動産マネジメントへの統合的活用方策にかかる基礎的研究(18K01843)、研究代表者(山本卓)、4,550千円
・科学研究費：基盤研究C、2015年度-2017年度、投資不動産公正価値情報を活用した企業不動産マネジメント支援の方策検討(15K03614)、研究代表者(山本卓)、4,550千円
・科学研究費：研究成果公開促進費・学術図書、2015年度、投資不動産会計と公正価値評価(15HP5146)、研究代表者(山本卓)、900千円
・科学研究費：奨励研究、2013年度、投資不動産会計の公正価値評価における鑑定人評価の検証、研究代表者(山本卓)、500千円
・国際航業株式会社委託研究「パレスチナ国地方財政改善プロジェクトにおける固定資産評価基準作成支援業務」2015・2016年度、研究代表者(山本卓)、総額6,795千円
※論文、学会報告等の詳細な研究業績は下記researchmapで確認のこと。
不動産にかかる実務経験
前職の一般財団法人日本不動産研究所で従事した主な業務は以下のとおりである。(不動産にかかる実務経験は30年である。)
□不動産鑑定評価業務
民間、公共依頼の鑑定評価を約500件行った。地価公示・地価調査評価員、固定資産税標準宅地評価員を歴任。
□市街地再開発業務
従前・従後資産評価、営業補償調査、資産評価基準・損失補償基準・権利変換基準の策定等を行った。
(主な担当事業)
仙台駅北部第一南地区第二種市街地再開発事業、仙台市河原町一丁目西地区第一種市街地再開発事業、仙台市長町三丁目地区市街地再開発事業等
□固定資産税評価支援業務
固定資産税の課税の基礎となる土地にかかるシステム評価業務に従事した。
(主な担当自治体)
秋田市、山形市、仙台市、大崎市、多賀城市、鹿嶋市、川越市、さいたま市、戸田市、八潮市、東京都、市原市、四街道市、船橋市、平塚市等
※国際協力事業として、パレスチナ自治政府における固定資産税評価基準の策定に従事した。
「不動産学研究」（ゼミ）講義内容・卒業論文
本ゼミの目的は、将来のビジネスパーソンとして不可欠となる「会計」「経営分析」の基礎を確かにし、それを踏まえたうえで、不動産と経営・会計に関するテーマを選び、掘り下げた学びを行う。
前学期は、主として「会計」「経営分析」の基礎固めを行う。標準的な経営分析のテキストの輪読や新聞記事を活用し、企業が開示する会計情報の意味を読み取る訓練を行う。
後学期は、前学期の学びを踏まえたうえで、ゼミ参加者が関心のあるテーマを選び、さまざまな調査を行い、その結果をレポートにまとめてもらう。テーマの選択は自由だが、「経営」、「会計」、「企業不動産」のいずれかに、少しでも関連しているものが想定される。また、まとめたレポートを適宜発表してもらい、プレゼンの力をつけることも重視する。
参考まで、ゼミレポートの例として以下のものがある。
・鉄道会社の企業不動産戦略
・投資不動産保有と企業経営
・環境経営と企業不動産
・減損会計と投資家評価
・事業承継と企業不動産
また、卒業論文については、ゼミレポートを基礎に発展させる方向で指導を行う。
takashiyamamoto1961@yahoo.co.jp
不動産鑑定士の育成
不動産学部の下部組織である不動産研究センターの責任者として、不動産鑑定士の実務修習の運営に携わっています。
不動産鑑定士試験に合格された金融、大手不動産、商社、自治体等に勤務する方々を実務修習生として受け入れ、新宿サテライトキャンパスを拠点に指導を行っております。業務多忙な社会人を対象として、好立地の教室で、土曜日を中心とした密度の高い教育指導が行われ好評を得ております。また、OB・OGを交えた研究会・交流会活動等も積極的に行っております。本学での実務修習に興味のある方は、遠慮なく山本までお問合せ下さい。
ご参考まで、近年の修習生の主な所属先は以下のとおりであり、大手企業や行政部門において、高度専門職として活躍できるように支援を行っております。
【受け入れ修習生の主な所属先、順不同】
三菱UFJ信託銀行、三井住友信託銀行、みずほ信託銀行、あおぞら銀行、日本生命、三井物産、住友商事、JR東日本、東京電力、三井不動産、森ビル、野村不動産、大和証券、日本総合研究所、久米設計、国税庁、関東財務局、東京都、千葉県、横浜市、UR都市機構、その他
※詳細は以下の不動産研究センターのHPをご確認下さい。
http://meikai-re.jp/fkc/
新宿サテライトキャンパスでの授業風景
第17期生入学ガイダンス風景(2022年に25名が入学)
不動産鑑定士キャリアフォーラム(2023.8.26実施)
不動産鑑定士キャリアフォーラム2024(2024.8.31実施)
不動産鑑定士キャリアフォーラム2025(2025.8.30実施)
【実務修習予定者向けの書籍】
不動産研究センターでは、実務修習を希望している方向けに、『やさしい不動産鑑定評価書読本』(住宅新報出版)を刊行しました。
※詳細は以下の住宅新報出版のHPをご確認下さい。
https://www.jssbook.com/book/b601044.html
大学院教育
・明確な目的意識を持ち、愚直に研究活動ができる方を受け入れます。
・企業や自治体等に勤務され不動産分野の知見(不動産経営全般、財務管理、会計、資産税、評価、損失補償等)をお持ちの方も歓迎します。
・学会報告、論文投稿、共同での著書出版等をサポートします。
・詳細は気軽に山本までお問合せ下さい。
【山本研究室所属院生】
・古川傑(2017年入学、2022年博士(不動産学)取得)、日本不動産学会湯浅賞(博士論文部門)受賞)
(主な査読付き論文)
[1]古川傑・山本卓(2018)「遊休不動産情報の有用性の検証―東証1部上場企業製造業の減損データに基づいた分析を中心に―」『証券アナリストジャーナル』56(2)68-79
論文の一部を以下でご覧頂けます。
https://www.saa.or.jp/dc/sale/apps/journal/JournalShowDetail.do?goDownload=&itmNo=34989
[2]古川傑・山本卓(2018)「減損会計適用企業における遊休不動産情報の有用性―東証1部製造業と商業の比較分析を中心に―」『年報財務管理研究』(29)87-101
(日本財務管理学会・学会賞(論文の部)受賞)
写真右：古川傑、2018.9.23 北大経済学部にて
・松永力也(2020年入学)、2024年博士(不動産学)取得)
(主な査読付き論文)
[1]松永力也・山本卓(2022)「配偶者居住権制度が不動産担保融資に与える影響 ―担保不動産に発生する遺産分割に係る損失の検証を中心に―」『年報財務管理研究』(33)26-43
[2]松永力也・山本卓(2024)「遺産分割におけるマンションへの配偶者居住権設定と配偶者の保護―都市型住宅における分割損失の認識と高度専門職業人の善管注意義務―」『都市住宅学』(117・118)72-79
・片川卓也(2021年入学)
(主な査読付き論文)
[1]片川卓也・山本卓(2023)「消費者の住宅ローン需要と金融リテラシーの必要性に関する研究 ―不動産業者が消費者に及ぼす影響と満足度に焦点を当てて―」『年報財務管理研究』(34)1-20
・田中淳(2023年入学)
・藍秀文(2025年入学)
学部教育
・経営系の科目を中心に担当しています。
・企業と連携し、不動産経営教育・キャリア支援を行っています。以下学部教育において連携している主な企業です。授業を履修した多くの学生は、これらの企業に実際に就職し、活躍しています。
【教育連携企業一覧(順不同、一部のみ記載)】
ポラス、ウイルオブコンストラクション、ホームネット、大和地所レジデンス、大東建託、エアロトヨタ、ハウスパートナー、ケイアイスター不動産、エイブル、公共用地補償機構、サンセイランディック、スターツ、リクシルリアリティグループ、一誠商事、アミックス、UR都市機構、アズ企画設計、日本不動産研究所、大和不動産鑑定、スペース、北澤商事
（株）ホームネット濱中雄大社長の「不動産経営戦略」における特別講演(2025.5.12)
企業・自治体等との連携活動
□千葉県庁・(一社)千葉県宅地建物取引業協会・(公社)全日本不動産協会千葉県本部
一般市民向けに「マイホーム講習会」を実施している。企画運営、動画出演等を担当している。(継続中)
□JICA
パレスチナ自治政府、タイ王国等の発展途上国に対して、固定資産税評価制度や評価手法の構築・制度化についてのアドバイス・本邦研修を行っている。(継続中)
□LIXILリアルティ
LIXILリアルティ加盟企業による3年生向け合同企業説明会の実施、インターンシップ派遣を行っている。(継続中)
□(一財)日本不動産研究所
鉄道業に関する不動産経営戦略について共同研究を行っている。(継続中)
□(一社) 日本ビルヂング協会連合会
ビル経営基礎講座の動画講座の講義を担当している。(継続中)
□KENビジネススクール
共同で、公開セミナーを実施している。(継続中)
□大和地所レジデンス
共同で不動産鑑定セミナーを実施している。(継続中)
□桃太郎オフィス
共同でセミナー、イベント開催(不動産鑑定士キャリアフォーラム等)を実施している。(継続中)
□尼崎市
固定資産税土地評価についてのアドバイス支援を行った。(2025年度)
□シービーアールイー(株)
企業不動産戦略をテーマとした社内研修を担当した。(2024年度)
□下松市
固定資産税土地評価についてのアドバイス支援を行った。(2023年度)
□市原市役所
資産税課職員に対して不動産鑑定評価研修を実施した。(2022年度)
メディアへの発信
【新聞(全国紙)】
・毎日新聞 全国版朝刊社会面23面 2025年8月13日
「福岡県用地買収 補償増額過程生々しく (コメント掲載)」
・毎日新聞 全国版朝刊1面 2023年11月7日
「旧統一教会土地99ケ所所有、推定評価額87億円超(コメント掲載)」
・産経新聞 全国版朝刊２面 2023年9月20日
「基準地価 商業地の上昇率３倍（コメント掲載）」
【webメディア】
・三菱地所リアルエステートサービス（株）HPコラム記事 2024年9月
「集合住宅タイプESG不動産の賃貸経営管理の課題」
・三菱地所リアルエステートサービス（株）HPコラム記事 2024年7月
「不動産会計(減損会計・賃貸等不動産会計)適用における不動産時価評価の検証」
・三菱地所リアルエステートサービス（株）HPコラム記事 2024年6月
「環境情報開示に対する投資家行動の変化から見い出せる企業不動産戦略」
・三菱地所リアルエステートサービス（株）HPコラム記事 2024年2月
「米国のCRE研究の沿革」
「遊休不動産はなぜ発生するのか？」
「企業の不動産保有を投資家はどう評価するのか？」
「企業不動産売却の財務効果を検証する。」
「環境への取り組みと企業価値・企業不動産」
・朝日新聞系列『ツギノジダイ』 2023年8月3日
「遊休地を活用するには？放置のリスクを避ける主な方法と注意点を解説」
・JICAホームページ「ODA見える化サイト」2023年5月12日
「明海大学不動産学部山本教授によるオンライン講義」
【動画(Youtube)】
・KENビジネススクール【不動産教育のけん】Youtubeチャンネル2025年6月24日
「企業不動産読本～会計ファイナンスからのCREアプローチ～著者：山本卓（明海大学不動産学部教授）のインタビュー」
・千葉県不動産取引研究会Youtubeチャンネル2024年8月30日
「これだけは確認しておきたい「道路と宅地との関係性」」
・桃太郎オフィス不動産事業部Youtubeチャンネル2024年7月6日
「明海大学の教授にお呼ばれしました」
学生へのひと言
大学時代は、社会人となるための貴重な準備期間です。社会に出てどのような貢献をするのか、どのような役割を担うのかじっくり考えて下さい。また、将来の自分へのための投資を惜しまないで下さい。
ゼミでは、将来、不動産会社の法人営業担当職、同経営・管理職、一般事業会社の企業不動産管理担当職、不動産コンサルタント、不動産鑑定士、不動産分野の研究職等を志す人を想定してトレーニングを行います。また、就職支援を担当しておりますので、就職活動、インターンシップ等の相談を歓迎します。
オフィスアワー以外でも平日午前、昼休みはほとんど研究室(4612)に在室していますので気軽に相談に来て下さい。
高校の進路指導ご担当の先生方へ
本学不動産学部は、不動産分野の専門職業人を養成する日本唯一の学部です。本学部での教育内容等を深くご理解頂くために、以下のテーマでの出張講義(無料)が可能です。どうぞお気軽にお問合せ下さい。
□企業の不動産戦略を見てみよう！
(内容)
大企業は莫大な不動産を保有しています。企業経営上、不動産は非常に重要な資源であり、経営者は有効活用することが求められています。それでは、最適な有効活用とはどのようなものでしょうか？それは、不動産を多く保有することでしょうか、それとも賃借することでしょうか？また、企業の株価と不動産戦略とはどのような関係にあるでしょうか？本講座では、実際のケースに基づき、不動産を企業経営の視点から考えてみたいと思います。
【出張講義実績】
2018.12.10 飛鳥未来高校千葉キャンパス
2021.12.10 水城高校
□不動産鑑定士を目指そう！
(内容)
不動産鑑定士は、弁護士、公認会計士と並ぶ文系３大国家資格に位置付けられています。不動産鑑定士は、高度専門職業人として、民間部門、公共部門を問わず、そのグローバルな活躍が期待されています。本学部では、宅建士試験(1年次合格)、短答試験(2年次合格)、論文試験(3年次合格)、そして併設する不動産研究センターでの実務修習(4年次、1年コース受講のうえ修了考査合格)を通じて、卒業と同時に不動産鑑定士資格を取得することが可能です。この場合、就職先は、大手デベロッパー、大手金融機関、大手不動産鑑定機関等が現実のものになります。これら、資格取得から将来のキャリアアップについてのお話をします。意欲ある高校生の方々の価値ある挑戦をお待ちしています。
【関連書籍】
不動産研究センターでは、『高校生からの不動産鑑定士入門』(住宅新報出版)を刊行しました。
※詳細は以下の住宅新報出版のHPをご確認下さい。
https://www.jssbook.com/book/b624136.html
□その他
ご要望に合わせ、柔軟に講義テーマを設定します。
